私たちの強み
NK産業の魅力
質の高いサービスを実現する
「人財力」
NK産業は、「豊富な経験」と「専門的な知識やスキル」を併せ持った、運送の専門家の集団です。
専門家が揃っているからこそ実現できる、高水準のサービスと輸送品質の両立をもって、お客様に心からご満足いただけるよう努めています。
規模を問わず常に
「プロフェッショナル」の意識で
私たちは誰もが認める、その道のプロを目指しています。
さまざまな車種のトラックを豊富に揃えたことで、あらゆるニーズにお応えできる業務範囲の広さには自信を持っておりますし、迅速なサービスを行うためのワークフロー、そして柔軟で軽快なフットワークも我々の強みの一つです。
より高能率・高精度で正確にお客様にお届けすること。小さな現場から大きなプロジェクトまで、規模は関係ありません。
すべてに全力投球！それがNK産業の信念です。
正しくカッコいい運送会社であるために
ただ運送業務をスムーズにこなせばいい、というわけではなく、社員一人ひとりが社員としての確たる自覚を持ち、自分に課せられた責任を全うできるよう努力ができる組織を目指しています。
そのためにも「コンプライアンスの徹底」「地域社会への貢献」「SDGsへの取り組み」を真剣に進めており、お客様に、そして家族や地域の方々に「正しくカッコいい仕事ぶり」を発揮できるよう心掛けています。
企業理念
社是
物流の架け橋、感謝と笑顔の経営
経営理念
お客様第一主義に徹し、
荷物をお届けする一瞬が
笑顔と感謝に満ちる物流サービスを提供し、
地域経済・社会の発展に貢献します。
行動方針
- 物流分野に於いて、「必要不可欠なパートナー」を目指す。
- 顧客、取引先、従業員と信義・誠実を以って共生を図り、明るく活気に満ちた企業の実現。
- 安全が最大の社会貢献であり、使命達成のため万全を期します。
社長インタビュー
NK産業がその事業にかける情熱、お客様への想い、そして今後の展望などについて
社長の西村に率直にインタビューを行いました。
代表取締役社長
西村 和哉Kazuya Nishimura
経歴
- 1993年
- 建築業界に就職。
営業職としてたくさんのお客様と出会う。 - 1999年
- 起業に向けて2年間の準備期間。
建築資材のリース業など様々な経験を積む。 - 2001年
- リース業のサポートをする中で配送の依頼が入り、創業を決意。
- 2010年
- クライアントの紹介で案件が増え続け、法人化。
創業から大切にしている思いはありますか？
多くの方に支えられ、私どもは一歩ずつ成長してまいりました。その感謝の気持ちをお客様に還元したい。胸にはいつも、その思いがあります。だからこそ、難しい案件のご相談をいただいた際には、「できない」と諦めるのではなく、社員の力を借りながら「どうやったらできるか」と前向きに考えるのがNK産業のスタイル。
また、事故なく輸送するのはもちろん、プラスアルファの何かをお返しできないかを常に模索しています。結果として、それが社員や会社の成長へつながることが多く、お客様への感謝が積み重なっていますね。
会社の特徴を教えてください。
毎日決まった場所へ荷物の回収に伺い、配送を行う「ルート配送」にも、案件が発生した時のみご依頼をいただく「フリー配送」にも対応しています。
幅広い案件に対応する中で数えきれない物品の運送に携わってまいりました。そのため、食品から雑貨、建築資材までどんなモノでも配送が可能です。
また、当社の一番の特徴はイベント機材の運送実績の多さ。九州を中心に、関西・関東まで対応しています。イベント会場によって異なる搬入方法なども把握していますので、安心してお任せください。建築資材を運ぶのに便利なクレーン付きの車両も所有しております。
会社の強みはありますか？
プロ意識と責任感が強く、「お客様第一主義」を体現してくれている社員たちです。
私たちの仕事は、ただモノを運ぶだけではありません。大切な荷物をお預けいただいているという感謝を忘れずに、お客様に対してできるだけ笑顔で元気な対応をするようにと、社員たちに伝えています。
運送に関わる全ての人が気持ちよく、楽しく過ごせたら、モノだけではなく、幸せな気持ちもつながっていくと思うんです。そうすることでお客様から「御社の社員は元気がいいね」とお褒めの言葉をいただくこともあり、私自身も大変嬉しく思っています。
今後の展望はありますか？
お客様の「こんなことできる？」という声にお応えする形で私たちは成長してまいりました。そのため、これからもお客様のニーズを聞き逃さず、全てのお客様にとって長年お付き合いいただけるパートナーになりたいです。
特殊な車両も所有していますので、ご相談次第では今まで踏み込んでこなかった新しいジャンルの運送にも前向きに挑戦していきたいです。
また物流に携わる者として、国連が提唱する「持続可能な開発目標（SDGs）」に賛同し、持続可能な社会の実現に向けた取り組みも積極的に取り入れていきたいと考えております。
